ボイラー実技講習(熊本労働局登録第5-5号)
- 内容
- この講習は、二級ボイラー技士免許を取得するための交付要件講習です。二級ボイラー技士免許は一定のボイラー修習か取扱経験又はこの実技講習を修了しなければ試験に合格しても免許は交付されません。この実技講習を先に受講して知識を習得してからの受験をお勧めします。またこの講習を受けていれば試験合格後いつでも(免許交付要件として生涯有効)すぐに免許の交付を受けることが出来ます。講習は3日間です。
講習会日程及び申込方法
ボイラー取扱技能講習(熊本労働局登録第5-4号)
- 内容
- この講習は、小規模ボイラーの取扱資格取得のための講習です。
講習は2日間です。
講習会日程及び申込方法
普通第一種圧力容器
取扱作業主任者技能講習(熊本労働局登録第5-3号)
- 内容
- この講習は、普通第一種圧力容器取扱作業主任者の資格取得のための講習です。
講習は2日間です。
講習会日程及び申込方法
化学設備関係第一種圧力容器
取扱作業主任者技能講習(熊本労働局登録第5-2 号)
- 内容
- この講習は、化学設備関係第一種圧力容器取扱作業主任者の資格取得のための講習です。
なお、化学設備(配管を除く。)の取扱いの作業に5年以上従事した経験を有することが受講資格となります。
講習は3日間です。
講習会日程及び申込方法
ボイラー取扱業務従事者
安全衛生教育
- 内容
- この講習は、ボイラー取扱業務従事者を対象とした安全衛生教育です。
事業者は、労働安全衛生法第60条の2第2項の規定に基づき、ボイラー取扱業務に現についている者に対して、概ね5年ごとに教育を実施するよう求めらています。これに伴い、事業者に代わって実施するものです。
講習は1日間です。
講習会日程及び申込方法
普通第一種圧力容器取扱
作業主任者能力向上教育
- 内容
- この講習は、普通第一種圧力容器取扱作業主任者を対象とした能力向上教育です。
事業者は、労働安全衛生法第19条の2第2項の規定に基づき、普通第一種圧力容器取扱作業主任者に対して、概ね5年ごとに教育を実施するよう求めらています。これに伴い、事業者に代わって実施するものです。
講習は1日間です。
講習会日程及び申込方法
化学設備関係第一種圧力容器
取扱作業主任者能力向上教育
- 内容
- この講習は、化学設備関係第一種圧力容器取扱作業主任者を対象とした能力向上教育です。
事業者は、労働安全衛生法第19条の2第2項の規定に基づき、化学設備関係第一種圧力容器取扱作業主任者に対して、概ね5年ごとに教育を実施するよう求めらています。これに伴い、事業者に代わって実施するものです。
講習は1日間です。
講習会日程及び申込方法
二級ボイラー技士免許試験
受験準備講習
- 内容
- この講習は、二級ボイラー技士免許試験の合格をめざすための受験対策の講習です。
対象:ボイラー取扱技能講習を修了した方で、小規模ボイラー取扱の経験のある方、ボイラー実技講習を受講し予備知識を得ている方、独学で受験勉強をされている方
公表問題を使用し傾向の分析及び重点的な解説を行う受験対策の一助とするものです。
但し、試験合格を保証するものではありません。講習は2日間です。
講習会日程及び申込方法
建築物石綿含有建材
調査者講習(一般)
- 内容
- この講習は、建築物石綿含有建材調査者の資格取得のための講習です。
講習内容は、当協会本部の会場からライブ配信します。
建築物、工作物の解体又は改修工事については、規模や請負金額に関わらず、工事対象となるすべての部材等に石綿が含まれていないか工事の前に調査を行う義務があります。
2022年4月1日以降、以下の工事は労働基準監督署への報告が必要となりました。
① 解体部分の床面積が80㎡以上の建築物の解体工事
② 請負金額が100万円以上の建築物の改修工事
③ 請負金額が100万円以上の、下記の工作部の解体工事・改修工事
・反応槽、加熱炉、ボイラー、圧力容器
・配管設備(建築物に設ける給水・排水・換気・暖房・冷房・排煙設備等を除く)
・焼却設備
・煙突(建築物に設ける排煙設備等を除く)
・貯蔵設備(穀物を貯蔵するための設備を除く)
・発電設備(太陽光発電設備・風力発電設備を除く)
・変電設備、配電設備、送電設備(ケーブルを含む)等
このうち①と②については、2023年10月から、建築物石綿含有建材調査者講習を受講し、試験に合格した者にその調査を行わせることが新たに義務となります。
一般社団法人日本ボイラ協会は、建築物石綿含有建材調査者(一般)の講習機関として東京労働局に登録(登録番号 石 13-7)し、建築物石綿含有建材調査者を養成する講習を実施しています。
本講習は、協会本部(東京)の会場で開催されている講習のスライドと講師の音声を、熊本の講習会場にライブ配信し実施します。講義終了後は、協会本部の講師とリアルタイムで質疑応答ができます。
講習は3日間です。(3日目は修了考査)
講習会日程及び申込方法